インターネットの普及と共に企業の商品の宣伝方法も変化してきていますが、中でも注目されているのが『YouTube』。
今現在もYouTube市場はどんどん拡大されているため、YouTuberに企業案件を依頼する会社が増加傾向にあるようです。
そのため『販促効果も高そうだし自社でも企業案件を依頼してみようかな』なんて思われるマーケティング担当者も多い事かと思います。
しかし、知識が無いまま進めてしまうと「意外とコストがかかってしまった」「期待していた効果が得られなかった」といった事になりかねないので事前にYouTubeの企業案件について学んでおくことが重要です。
そこで今回はYouTubeの企業案件の費用相場や依頼するメリット、知っておきたい注意点などをお伝えします！
目次
YouTubeの企業案件って何？
YouTubeにおける企業案件は、企業がYouTuberと呼ばれるインフルエンサーに依頼して自社の商品やサービスを紹介・宣伝してもらうことです。
そして案件を依頼するにあたり、企業側はYouTuberに対して広告宣伝費として金銭や自社の商品などといった報酬を提供します。
企業案件の仕組みについては以上になりますが、ここで気になってくるのが「費用相場」ですよね。
そちらについては後ほど説明しますので、その前にもう少しYouTubeの企業案件について学んでおきましょう。
YouTubeの企業案件を依頼するメリットとは
YouTubeの企業案件を依頼するメリットについても知っておいて欲しいので説明しておきます。
メリットは大きく分けて以下の4つが挙げられます。
- YouTuberに依頼することで話題性が得られる
- 狙った層にピンポイントで訴求できる
- チャンネルに長期間動画が残る
- 比較的低コストで宣伝できる
1つずつ分けて見ていきましょう。
💡YouTuberに依頼することで話題性が得られる
YouTuberはYouTubeでアップした動画をTwitterやInstagram、最近だとTicTokを用いて宣伝することが多いです。
そのため、話題性も得られやすくYouTuberの既存ファン以外にもSNSを通して多くのユーザーから企業案件の動画を見てもらえる可能性があります。
また、ファンから動画が拡散される可能性も高く、より多くの注目を集められるという点がYouTubeの企業案件のメリットです。
💡狙った層にピンポイントで訴求できる
テレビ上のCMなどで宣伝する場合、視聴者のターゲットを絞らずに商品を勧めることになります。
それに対して、YouTubeの企業案件では依頼するYouTuberのチャンネル登録者に商品の宣伝情報が届けられるため、ターゲティングしやすく狙った層にピンポイントで訴求することができるというメリットがあります。
例えば、ゲーム会社が新しくできたゲームアプリを広めたいとなった時、ゲーム実況系の人気YouTuberに案件依頼してプレイしながら宣伝してもらうことで多くの視聴者からインストールしてもらえたなんてことも良く聞く話です。
あなたも普段CMで流れてきた時は流し見程度で気にも留めなかった商品が、自分の好きなYouTuberが『これすごく良かった！』と動画で紹介しているのを見て買ってみようなんて心理になったことはありませんか？
このように、人が良いと言っていたものや、多くの人が支持する商品に価値を感じる心理現象を上手く利用した宣伝方法がYouTubeの企業案件だと言えるでしょう。
💡チャンネルに長期間動画が残る
YouTubeの企業案件を依頼すると、アップされた動画が長期間残るというのもメリットです。
というのも、他のテレビ案件では録画等をしないと保存することができず、放送回数も数回など期間が限られているから。
また、テレビCMは1回15秒で100万円程度が相場となっており、高額なものだと一定期間で数千万円かかることもあるといわれているので、コスパ的には決して良いとは言えません。
対してYouTubeは性質上的に、削除したりされない限りチャンネル内に残り続けます。
もし、1案件100万円で依頼したとしても動画が残り続ければその分月あたりの広告費が安く済ませることができるということになります。
そのため、影響力が高い案件動画が残り続ければ広告費用の削減につながりますし、売り上げ向上も期待できるのです。
💡比較的低コストで宣伝できる
テレビCMの場合、起用するタレントや依頼するテレビ局に払う費用を考えると多額のコストがかかってしまいます。
対して、YouTubeの企業案件の場合、起用するYouTuberはテレビ案件に比べて低コストで済ませることができます。
また、動画内に表示させる広告もテレビ案件と比べてかなり安く抑えることができるというのもメリットの1つになるため、宣伝広告費にあまり予算を割けないという企業にとてもオススメの宣伝方法と言えるでしょう。
YouTubeの企業案件の費用相場はどのくらい？
それではYouTubeの企業案件の費用相場を見ていきましょう。
企業案件を依頼する際の報酬方法は金銭の支払いの他、自社の商品を提供する場合もありますが、今回は平均的な相場をお伝えしたいので金銭の支払いにフォーカスして説明します。
なお、相場の算出方法として以下の2つが挙げられます。
- YouTubeにアップした動画の再生回数から支払額を割り出す
- YouTubeのチャンネル登録者数から支払額を割り出す
以下でこれらの費用相場をそれぞれ説明していきますね。
💰YouTubeチャンネルの再生回数から割り出す場合の相場
YouTubeチャンネルの平均再生数から割り出す場合、費用相場としては
- 平均再生回数5千～5万回→1万～10万円
- 平均再生回数5万～50万回→11万～100万円
- 平均再生回数50万～500万回→101万～1000万円
となっております。
この相場は『過去30日間の平均再生回数×2～10円』で算出されていることが多いそうです。
ちなみになぜ“過去30日間”で見るのかについては不正に再生回数を増やすケースを防ぐためなんだとか。
💰YouTubeのチャンネル登録者数から割り出す場合の相場
また、チャンネル登録者数から割り出す場合の費用相場としては
- 登録者数5千～15万人→1万～30万円
- 登録者数15万～50万人→31万～100万円
- 登録者数50万～150万人→100万～300万円
となっており、『チャンネル登録者数×1.5～3円』で算出されています。
この数字を見た限りだと「え、意外と高くない？」と思われるかもしれませんが、チャンネル登録者数が100万人を超えるYouTuberはたったの1%だと言われているので、そのような超トップYouTuberに依頼するなんてことにならなければ、費用が高騰することはまずありません。
また、上でも少し話しましたが、テレビCMの“1回15秒で100万円” の相場比べたらかなり安いということがここでおわかりいただけるかと思います。
YouTuberに企業案件を依頼する際の注意点
さて、費用相場についての話も終わりましたので、YouTubeの企業案件を依頼する際の注意点についても説明しておこうと思います。
案件に合わせてベストなYouTuberを起用する
YouTubeの企業案件を行う際、どんなYouTuberに依頼するのかが重要になります。
というのもPRしたい商品やサービスに合っていないYouTuberを起用してしまうと良い販促効果を得る事ができないからです。
例えば極端な話、女性に向けて化粧品を宣伝したいのに筋トレ系の男性YouTuberに依頼してしまってはあまり意味が無いのはわかりますよね。
YouTuberを起用する際はそのYouTuberがどんなコンテンツを提供しているのか、また視聴者層はどうなのかをしっかり判断することが大切なのです。
「案件感」の出しすぎと「ステマ」にならないようにする
「あ、これいかにもPR動画じゃん」と感じてしまうような案件感丸出しの動画は途中で視聴するのをやめてしまう視聴者も多くいるためやめた方が良いでしょう。
かといって、あたかもYouTuberが個人的にその商品を見つけ、良かったから紹介します！みたいな宣伝方法は消費者を欺く「ステルスマーケティング」となってしまいます。
ステマだと発覚した場合はYouTuberも企業側も大きな打撃を受けてしまうので気を付けるようにしましょう！
案件依頼時の手間と工数についてよく考える
YouTubeの企業案件は起用するYouTuber選定にも時間を要しますが、契約が決まったら後は全てYouTuberがやってくれるというものでもなく、依頼後にも意外と手間と工数はかかるものです。
パッと挙げられるだけでも以下のものがあります。
- 企画書の作成
- スケジュール調整
- PRしたい商品やサービスのイメージ、動画の方向性のすり合わせ等のやりとり
- 作成してもらった動画のチェック（必要に応じて修正依頼）
- 報酬の支払い
契約成立から依頼終了までで特にYouTuberとの綿密なやり取りが何度も行われる可能性が高いため、こういった手間や工数がかかるということは知っておいた方が良いでしょう。
企業とYouTuberのマッチングサイトを使えば簡単に販促効果が得られる！
ここまででYouTubeの企業案件をマーケティングに用いるのは費用的にもPR効果としても有効であることがおわかりいただけたかと思います。
しかし、知識や経験が十分に無いと依頼するにあたってどんなYouTuberを起用するか、起用後もどのようにやりとりを進めていけば良いのかわからず思うように進まないなんてことになる可能性もありますよね。
そこでおすすめなのが企業とインフルエンサーのマッチングサイト『Qooo』です。
初期費用無し！定額利用料無し！なのに販促サポートツールとしての使いやすさ抜群ということで広告主から評判なんだとか。
こういったマッチングプラットフォームって通常は初期費用や定額料金がかかるところがほとんどなので珍しいですよね。
Qoooでは契約が成立した案件に対してのみ費用がかかるということでとても良心的なサイトだと言えるでしょう。
成立した案件のみにしか費用がかからないとなると、サイトに登録しているインフルエンサーが極端に少なかったり影響力のあまり無いインフルエンサーしかいないのでは？と思われるかもしれませんが、Qoooは登録者数1万人以上のマイクロインフルエンサーから登録者数100万人を超えるトップインフルエンサーまでと幅広く登録されています。
サイト登録者数はなんと日本最大級だそうです！
利用にあたってQoooでは「指名型」「募集型」「おまかせプラン」と3つのプランがあるので、自社にあったもので進めていくと良いでしょう。
指名型プラン
指名型は案件を依頼したいインフルエンサ―に直接仕事の依頼をすることができるプランです。
オファーしたインフルエンサーが承諾すると契約が成立し、その後はメッセージを通して詳細確認を行っていくといった感じになります。
募集型プラン
募集型は広告予算を含めた依頼内容・募集条件を作成し、インフルエンサーを募るプランです。
そして応募者の中から起用するインフルエンサーを1名選定し、その後はメッセージを通して詳細確認を行っていくという流れになります。
おまかせプラン
おまかせプランは企画からマッチング、マッチング後のインフルエンサーとのやりとりまでとエージェントが手厚くサポートしてくれるプランです。
初めてYouTubeの企業案件を依頼するから何もわからない！という場合はこのおまかせプランが良いかもしれません♪
ということで今回はYouTubeの企業案件についてお話してみましたが、メリットや注意点を考えた上で企業側は活用していくと良いでしょう。
そのうえでQoooのようなマッチングサイトを利用してみるのも手だと思うので、気になる方は公式サイトにて確認してみてください！
